午前の日経平均は急反発、下げ過ぎの警戒感から自律的な切り返し

［東京 １３日 ロイター］ - １３日午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比４２０円０７銭高の２万６７５５円０５銭と急反発した。米国株安、予想を下回る機械受注など悪材料が重なったものの、前日までの動きが下げ過ぎとの警戒感も生じ、全体的に自律的な切り返しに転じた。買い一巡後も勢いは衰えず、きょうの高値近辺で前引けた。

１２日の米国株式市場は当初は上昇していたものの、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の積極的な金融引き締め観測が重しとなって下落。一方、米労働省が発表した３月の消費者物価指数（ＣＰＩ）は前年同月比８．５％上昇し、１９８１年１２月以来の高い伸びとなり、これも金融引き締めの思惑を誘った。

一方、内閣府が１３日に発表した２月機械受注統計によると、設備投資の先行指標である船舶・電力を除いた民需の受注額（季節調整値）は、前月比９．８％減。ロイターの事前予測調査では前月比１．５％減と予想されており、結果はこれを下回った。

悪材料が重なる格好となったものの、前日までの大幅な下落によって日本株には値ごろ感が生じたことで、朝方から買い優勢の展開。テクニカル面では、日経平均は３月に大幅上昇した分の半値押し以下の水準まで下落しており、いったんは買い直されても不思議ではないという。広範囲に買いを誘い、自律反発の動きとなった。

市場では「テクニカル面では上位にある日経平均の２５日移動平均線が上向いた状態を継続している。これを踏まえると、好材料が出た場合、上に大きく動くこともありそうだ」（野村証券・投資情報部ストラテジストの神谷和男氏）との声が聞かれる。

ＴＯＰＩＸは１．０１％高で午前の取引を終了。東証プライム市場の売買代金は、１兆３４６７億０７００万円。東証３３業種では、鉱業、海運業、精密機器などが上昇したが、証券業、銀行業などの下げが目立っている。

個別では、日本郵船など海運株が堅調に推移したほか、東京エレクトロンなど半導体関連株もしっかり。半面、新型コロナ薬の動物実験で胎児異常が生じたと一部で報じられた塩野義製薬が大幅安となった。

プライム市場の騰落数は、値上がり１３２５銘柄（７２％）に対し、値下がりが４４４銘柄（２４％）、変わらずが７０銘柄（３％）だった。