日経平均は続落、一時500円超安、原油高や米金利上昇に懸念

日経平均は続落。

15日の米国市場は聖金曜日で休場だった。

ただ、日本時間今朝の時間外取引でNY原油先物相場が上昇。

根強いインフレ懸念を背景に、米長期金利が上昇するとともに米株価指数先物は下落し、週明けの日経平均はこうした動きを受けて261円安からスタートした。

ただ、後場になると押し目買いも入りやや下げ渋った。

大引けの日経平均は前日比293.48円安の26799.71円となった。

東証プライム市場の売買高は8億3481万株、売買代金は1兆8722億円と初の2兆円割れだった。

業種別では、その他製品、食料品、機械が下落率上位で、その他も全般軟調。

一方、海運業、鉱業、保険業など5業種が上昇した。

東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の75％、対して値上がり銘柄は22％となった。

個別では、ソフトバンクＧ (TYO:9984)、ファーストリテ (TYO:9983)、ソニーＧ (TYO:6758)などがさえない。

トヨタ自 (TYO:7203)は小安く引け、リクルートＨＤ (TYO:6098)は3％超下落した。

ＪＡＬ (TYO:9201)は前期業績の下方修正を嫌気した売りが先行。

このところ株価堅調だったコナミＨＤ (TYO:9766)は外資系証券の投資判断引き下げが売り材料視された。

また、ＩＤＯＭ (TYO:7599)は中古車価格が下落しているとの報道を受けて売られ、東証プライム市場の下落率上位に顔を出した。

一方、郵船 (TYO:9101)、川崎船 (TYO:9107)、商船三井 (TYO:9104)といった海運株やＩＮＰＥＸ (TYO:1605)は堅調。

レーザーテック (TYO:6920)や東エレク (TYO:8035)は売りが先行するも切り返した。

旧村上ファンド系の投資会社による株式大量保有が判明したクレセゾン (TYO:8253)は商いを伴って急伸し、東証プライム市場の上昇率トップ。

業績上方修正のマルマエ (TYO:6264)や運賃改定申請の近鉄ＧＨＤ (TYO:9041)も買われた。